ユーラシア大陸の東方に位置し、四季の変化に富む豊かな自然に恵まれた日本列島は、古来より朝鮮半島、中国大陸から伝わった様々な知識や技術を活かし稲作文化を形成しました。 17世紀にはいると、江戸幕府(東京)は、鎖国政策のもと儒学の普及を促し、世界史上例のない300年に及ぶ平和な時代を築きました。1853年、アメリカ合衆国の開国要求を契機に、世界的植民地争奪戦に恐怖を受けた日本は、革新的西洋文明を取り入れ、明治維新を経て富国強兵政策による国づくりを行いました。 21世紀初頭、世界は原子兵器やミサイルが拡散する一方、衛星放送やインターネットの爆発的普及に代表される情報技術革命が一段と進みました。 また、アメリカを中心としたグローバリズムの進展は、実質経済と貨幣経済の乖離を生み、バブルと金融危機を発生させ、その結果、極端な経済格差が世界に広まり、思想・文化・文明・民族・国家・宗教・階層・世代間の破滅的な衝突さえも懸念される状況を生み出しました。そして、2001年9月11日、アメリカの世界貿易センタービルと国防総省が旅客機ハイジャック自爆テロに襲われ、3000余名が亡くなるという悲劇的な事件が起こりました。 日本国内においても、社会指導者層のモラル崩壊が、政治経済はもとより、あらゆる社会システムを崩壊させ、凶悪犯罪の日常化、少子高齢化、自然環境破壊を生み出し、民族・国家存亡の危機を迎えています。この根源的理由は、既得権益層が政治を独占、意図的に司法・教育を弱体化させてきたことと、国民の無関心が引き起こしてきたことです。 サンフランシスコ条約締結50周年、日中国交回復30周年を迎えるこの時期に、日本の歴史教科書記述・首相靖国神社参拝是非をめぐり、国内外で過去に例をみない激しい歴史論争がおきました。日本首相は中国・抗日戦争記念館と韓国・西大門刑務所記念館をそれぞれ訪問、反省と謝罪、そして新たな行動をおこすべく内外に宣言しました。 このような状況下、世界で唯一、半世紀にわたり戦争放棄の平和憲法を遵守、また原爆投下による被爆体験を伝えてきた日本国民は、世界恒久平和のため、文化間の対話と協力が生まれる場の創造をする役割があると考えます。 1988年創設の「知革塾」から生まれた、HNS人間・自然・科学研究所は、人類覚醒を目指した新たな文化の創造をはかるべく、諸外国との文化経済交流、シンポジウム開催、「一村一志運動」提唱、治水の偉人「周藤弥兵衛」「清原太兵衛」「大梶七兵衛」小説・漫画・児童文学3点セットでの出版、「太陽の国IZUMO〜地球ユートピアモデル事業構想」の発表、中海干拓中止・活用提案等を行ってまいりました。 また、このたびの出版にあわせ、古くからの友人である孔祥林先生を通じて、世界一の石榴産地、また銅像の製作地として知られる中国山東省棗庄市と縁が生まれ、孔子・孟子・周藤弥兵衛・清原太兵衛、4体の銅像の製作もお願いいたしました。 人類の遺産には、社会基盤や科学技術、深遠な知恵だけでなく、人の怨念や恨みといった目に見えない未解決のものも含まれています。半世紀にわたり平和を享受、生かされてきた私達は、双方の遺産を活かし、「和而不同」競争と共生が矛盾なく統合された恒久平和社会創造に邁進する義務と責任があるのではないでしょうか。 当研究所では、「前事不忘 後事之師」 日本の有史以来の戦争の歴史をさかのぼり、すべての戦没者の慰霊と、平和への誓いを表明する『恒久平和祈念碑』を中海・宍道湖圏に建立。これを契機に、「中海」「日本海」の名称入れ替えを提案、皇室、政府、国内外要人を迎えての式典を行える場の創出を提言しています。あわせて、世界の戦争・平和記念館と提携、恒久平和創造のための「映像資料館」と「IT映像製造工房」を建設、定期的な会議と成果発表を行うことで、人類にとって最も重要な知の財産の構築を目指します。
「世界は進むだけ進んでその間、幾度も闘争が繰り返され、最後に闘争に疲れるときがくるだろう。その時、世界人類の平和を求めて、世界の盟主をあげねばならぬ時が来るに違いない。その世界の盟主は武力や金力ではなく、あらゆる国の歴史を超越したもっとも古く、且つ、尊い土地柄でなければならぬ。世界の文化はアジアに始まって、アジアに帰り、それはアジアの高峰、日本に立ち戻らなければならぬ。我等は神に感謝する。天が我等人類に日本という国を創っておいてくれたことを。」 「あらゆる財産と富は、正義に則し、人類の進歩のために責任を持って使われなければならない。経済的および政治的権力は、支配の道具としてではなく、経済的正義と社会的秩序に役立つように使われなければならない。」 (1997年「人間の責任に関する世界宣言」第11条) |
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